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耳鼻咽喉科開業

耳鼻咽喉科開業|ドクターの医業と暮らしをサポート|大阪府医師協同組合

耳鼻咽喉科開業

Key points of practice

開業のポイント

診療方針&対策

比較的診療単価の低い科目であるため、経営を安定させるためには、短時間でより多くの患者さんを診療する対策が必要です。

例としては、WEB予約・WEB問診などの導入で、患者さんの医院滞在時間を減少させることや院内導線の効率化などが挙げられます。
また、新型コロナウイルスの影響による受診率の減少により、感染症対策のPRは有効です。またSNSを通じて疾患(めまい・耳鳴りなどの深刻化する恐れのある疾患など)毎の情報発信が重要です。
例としては、ホームページやフェイスブック、インスタグラム、院内掲示などで周知すること、などが挙げられます。

マーケット

成人患者に比重をおいた都市部型、高齢者から小児患者まで幅広く対象を広げた郊外型があります。
診療の中心となる検査を明確にすることで、開業地が絞れます。
都市部型では、成人患者が多くなり、まためまい患者さんなども対象となるため、低層階で視認性の良い物件が理想です。
郊外型は一年を通して、子どもの来院も多いため、近隣に保育園や小学校などが近隣に多くあれば、集患へとつながりやすい傾向があります。

雇用

産業別に見た場合、医療福祉業界はサービス業に次ぐ人材難です。

従業員の残業を削減するなど、より働きやすい労働環境の構築が雇用の安定につながります。
対策例としては、自動精算機の導入が挙げられます。
残業時間の短縮のみならず、硬貨授受による衛生面でもより効果的です。
看護師を採用しない場合は、事務と診療補助を兼任することもあり、鋼製器具の準備や医療機器の取り扱いや運営などを考えると、経験者を確保したいところです。
また、未経験者を採用する場合は、開業後の離職防止のため、入職前に診療補助部分の業務内容や汚物処理などの業務をよく理解いただくことも重要です。

開業必要資金

耳鼻咽喉科で開業される場合の必要面積の目安は35~45坪です。医療機器導入費用については、一般的にはユニット・電子スコープ・電子カルテなど1,500万~2,000万円が一般的ですが、CTを導入される場合は、大きく変動します。

以下は、耳鼻咽喉科クリニックのテナント開業資金例です。

分類 項目

不動産

保証金(賃料の10か月分)

1

4,400,000円

内装設計・施工

設計・施工費

1

26,400,000円

医療機器

機器

1

20,000,000円

開業準備金

(医師会入会金・印刷物・HP製作費・医院看板・備品購入・他)

1

14,000,000円

運転資金

 

1

20,000,000円

合計

84,800,000円

※各項目の価格は参考価格です。質量の調整により、変動いたします。

Summary

まとめ

科目の性質上、夏場に閑散期を迎えるため、ご開業時期によっては立ちあがりに時間を要するケースもございます。
開業地の特性を掴み、都市部型であれば花粉症・めまい・アレルギー対策、郊外型であれば子どもをターゲットとし、扁桃腺炎・副鼻腔炎・中耳炎などの専門性を掲げ、患者さんが来院する目的をよりわかりやすく訴求することで、集患につながります。
また、短時間でより多くの患者さんの診療ができるよう、医院設計による効率的な診療導線の確保、来院いただくためのホームページやSNSなどを通じた集患・啓蒙・感染症対策・経験のあるスタッフ採用の訴求が重要です。